- 技術/開発
SaaS
さーす／さーず
インターネット経由で利用するソフトウェアの提供形態。自社開発やパッケージ製品の自前導入と異なり、利用者は構築せず月額等で機能を利用する。Software as a Serviceの略。
- 企画/ディレクション
サイトマップ
さいとまっぷ
ウェブサイト内のページ構成と階層関係を一覧化した構成図。個別ページの要素配置を示すワイヤーフレームに対し、サイト全体のページ数と親子関係を俯瞰する点が異なる。検索エンジンにページ一覧を伝えるXMLサイトマップとは別物である。
- 営業/クライアント
CRM
しーあーるえむ
顧客との関係を継続的に管理・強化するための概念および手法の総称で、それを実現するソフトウェアツールを指す場合もある。
- 技術/開発
CSS
しーえすえす
HTMLで構造化された要素の見た目（色・レイアウト・文字など）を指定するスタイルシート言語。Cascading Style Sheetsの略。
- 技術/開発
CMS
しーえむえす
専門知識がなくてもWebコンテンツを作成・更新・管理できるシステム。Content Management Systemの略。
- マーケティング
CTR
しーてぃーあーる
広告や検索結果が表示された回数のうち、クリックされた割合。クリック率を指す。Click Through Rateの略。
- マーケティング
CPA
しーぴーえー
1件の成果（コンバージョン）の獲得にかかった広告費用。獲得効率を測る指標。Cost Per Acquisitionの略。
- マーケティング
CPM
しーぴーえむ
広告表示1000回あたりにかかる費用。表示量に対する費用効率を測る指標。Cost Per Milleの略。
- マーケティング
CPC
しーぴーしー
広告が1回クリックされるごとに発生する費用。クリック単価を指す。Cost Per Clickの略。
- マーケティング
CVR
しーぶいあーる
サイト訪問などの母数のうち、目標とする行動に至った割合。コンバージョン率を指す。Conversion Rateの略。
- デザイン
視線誘導
しせんゆうどう
デザイン上の要素の配置・サイズ・色・余白などを使い、ユーザーの視線を意図した順序で自然に誘う設計手法。重要な情報を見落とさせず、目的のアクションへと導くために用いられる。
- 営業/クライアント
失注
しっちゅう
提案や見積りを行ったものの、受注に至らず案件を逃すこと。受注の対義語にあたり、理由の振り返りが次につながる。
- 営業/クライアント
支払条件
しはらいじょうけん
代金の支払いに関する取り決め。支払時期・方法・分割の有無などを定め、契約書や見積書に明示される。
- 技術/開発
JavaScript
じゃばすくりぷと
Webページに動きや対話的な機能を加えるプログラミング言語。ブラウザ上で動作し、近年はサーバー側でも用いられる。JSと略す。
- 営業/クライアント
受注
じゅちゅう
提案や商談を経て、クライアントから正式に発注を受け、取引が成立すること。失注の対義語にあたる。
- 営業/クライアント
準委任契約
じゅんいにんけいやく
民法上の準委任に基づく契約形態。成果物の完成責任を負わず、業務の遂行自体を目的とする点で請負契約と対比される。
- 営業/クライアント
商談
しょうだん
受注を目指して、クライアントと取引内容や条件を話し合う場や活動。要望把握から提案・条件調整まで含む。
- プロジェクトマネジメント
スコープ
すこーぷ
プロジェクトで対応する範囲。成果物として何を作るかの範囲と、それを実現する作業の範囲の双方を指す。
- 営業/クライアント
ステークホルダー
すてーくほるだー
プロジェクトの結果に利害や影響を持つ関係者の総称。意思決定者から利用者まで幅広く含む。利害関係者とも呼ぶ。
- 営業/クライアント
ストック型
すとっくがた
継続的・反復的に収益や資産が積み上がっていく事業構造の捉え方。単発の取引で完結する「フロー型」と対比され、サブスクリプションや保守契約、会員制のように、一度獲得した顧客との関係から継続的に収益を生む形態を指す。
- プロジェクトマネジメント
成果物
せいかぶつ
プロジェクトの工程や全体を通じて作成・提出される具体的な作成物。完了の判断や検収の対象となる。
- 営業/クライアント
請求書
せいきゅうしょ
提供側が発注側に対し、提供した業務やサービスの対価の支払いを求める文書。金額・支払期日・支払先などを記載する。
- 営業/クライアント
折衝
せっしょう
利害の異なる相手と、条件のすり合わせや合意形成のために行う交渉。価格・納期・範囲などの調整を含む。
- 営業/クライアント
損害賠償
そんがいばいしょう
契約不履行や不法行為によって生じた損害を金銭で補填する法的義務。賠償範囲・上限額の設定が実務上の重要論点となる。